皆様からよく聞かれる質問にお答えします。

どんな屋根にも設置できますか?
太陽光パネルの重みによる屋根への負担はありませんか?
雨や曇りのときでも電気は使えますか?
地震等の災害で停電になったときでも電気は使えますか?
太陽光発電システムの寿命はどのくらいですか?
夫婦と子ども2人の4人世帯の場合、どの程度の太陽光パネルを取り付ければ、必要な電力を賄うことができますか?
太陽光発電システムの設置には、初期費用はどのくらいかかりますか?
太陽光発電システムの維持管理には、費用はどのくらいかかりますか?
将来、家の建替えを予定していますが、太陽光発電システムの移設はできますか?
太陽光発電システムと太陽熱温水器の両方を取り付けることはできますか?
太陽光発電システムの機器等の製造過程でのCO2排出量は、発電による環境貢献を帳消しにしてしまいませんか?
太陽光発電システムの補助・助成制度にはどのようなものがありますか?


どんな屋根にも設置できますか?
屋根の形状や葺き方にはさまざまな種類がありますが、それぞれに応じた工法があります。基本的にどんな屋根にも設置できますが、強度的な不安のある築年数の古いもの、屋根面積の小さいものは、システム規模やメーカー選択の範囲が限定されてしまうことがあります。
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太陽光パネルの重みによる屋根への負担はありませんか?
屋根の形状や葺き方、希望のシステムにもよりますが、1Fあたりの重さは20kg程度です。屋根への負担は、通常の家では特に心配ありません。
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雨や曇りのときや夜間でも、電気は使えますか?
太陽光発電システムは、日射があれば雨や曇りのときでも、日射量に応じて発電する仕組みになっています。夜間は日射がないので発電しません。発電量が少ないときや発電していないときには、電力会社から不足分の電気の供給を受けることになります。
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地震等の災害で停電になったときでも電気は使えますか?
最近のパワーコンディショナであれば全て自立運転機能がついていますので、商用電源と完全に切り離したうえで、非常用電源として使用することができます。この場合、昼間の日射があるとき、太陽光発電システムが発電した分の電気を使用することになります。ただし、あくまでも非常用電源であるため、使用できる電気量に制限がありますので注意が必要です。
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太陽光発電システムの寿命はどのくらいですか?
太陽光パネルには駆動部分がないため、長期にわたって使用可能といわれています。正確な寿命については、まだ分かっていません。期待寿命は20年以上。実際に30年以上稼動している例もあります。ただし、システムとしてはパワーコンディショナの寿命が先にやってきます。パワーコンディショナの設計寿命は、電子部品を使用しているため、10年程度となっています。
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夫婦と子ども2人の4人世帯の場合、どの程度の太陽光パネルを取り付ければ、必要な電力をまかなうことができますか?
発電量は、設置条件や気象条件によって変化しますが、1kWあたり約1000kWh/年の発電量が得られるといわれています。一方、電力使用量は、各家庭のライフスタイルなどによって様々ですが、夫婦と子ども2人の4人世帯(標準世帯)の電力使用量は月平均280kWhとされており、年間では3,360 kWhとなります。つまり、3.36kW以上のシステムであれば、自己消費分を太陽光発電で100%自給できる計算です。ちなみに、小さな発電システムでも、省エネを心掛けて電力使用量を低く抑えれば自給率を高めることができます。また逆に、大きな発電システムであっても、電気をたくさん使用すれば自給率は低くなってしまいます。
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太陽光発電システムの設置には、初期費用はどのくらいかかりますか?
2004年度現在の平均的な費用は約70万円/kWです。3kWシステムなら210万円程度、4kWシステムなら280万円程度となります(金額はいずれも税別価格)。ただし、屋根の種類や設置場所の環境などによって設置費用は上下しますので、あくまでも目安としてお考えください。
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太陽光発電システムの維持管理には、費用はどのくらいかかりますか?
維持管理にかかる費用はほとんどかかりません。メーカーによっては10年保証を受けるにあたって、4〜5年おきの有償点検が必要となっています。費用は1〜3万円程度です。また、将来的には、パワーコンディショナの寿命に伴う交換費用が発生します。
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将来、家の建替えを予定していますが、太陽光発電システムの移設はできますか?
太陽光発電システムは長期にわたって使用するものなので、設置後、家の建替えやリフォームなどに直面することも考えられます。こうしたときは、太陽光発電システムを一旦撤去して、改めて設置することができます。この際、太陽光パネル、パワーコンディショナ、接続箱は再使用できますが、配線関係の部材は新しいものに取り替える必要があります。また、屋根の形状や葺き方に変更があった場合には、架台の取り替えが必要となります。なお、工法によっては太陽光パネルの撤去後、屋根の葺き替えが必要となる場合もありますので、事前に確認しておくことが大切です。
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太陽光発電システムと太陽熱温水器の両方を取り付けることはできますか?
太陽光発電システムと太陽熱温水器の両方を取り付けるためには、まず、日のよく当たる場所に太陽光パネルと温水器の両方を設置できるスペースを確保でき、なおかつ四季を通じて温水器の影が太陽光パネルの上にできないことが大切です。また、太陽光パネルと異なり、太陽熱温水器は単位面積あたりの重量が重いため、設置予定場所がこの重さに耐えられる構造かどうか確認することも必要です。なお、太陽熱温水器の種類によっては、屋根に限らず、日のよく当たる軒先や庭先などに垂直設置できるものもありますので、屋根には太陽光パネル、軒先や庭先などに太陽熱温水器といった設置方法も可能です。
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太陽光発電システムの機器等の製造過程でのCO2排出量は、発電による環境貢献を帳消しにしてしまいませんか?
太陽光発電システムの製造に費やすエネルギー量と同じ量のエネルギーを、製造されたシステム自身が発電するのにかかる時間をエネルギーペイバックタイム(EPT)といいます。エネルギーペイバックタイムは、太陽光パネルの種類や製造過程の使用電源、架台の違いなどによって異なりますが、現在は2〜3年といわれています。平均的な使用年数を20年とすると、残りの17〜18年間はCO2を発生させずに電気を作り出すことになります。将来的には、太陽光発電によって得られた電気によって、太陽光発電システムを製造することが期待されます。
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太陽光発電システムの補助・助成制度にはどのようなものがありますか?
新エネルギー財団(NEF)では、一般家庭を中心に太陽光発電システムの設置を推進するための補助制度を実施しています(住宅用太陽光発電導入基盤整備事業)。平成16年度の場合、システムの設置にあたって、出力1kW当たり4.5万円の補助金が9.99kWまで先着順で受けられます。
太陽光発電システム普及に対する助成策を行っている地方公共団体は年々増えています。新エネルギー財団の資料によれば、2004年4月現在、全国282の地方公共団体が補助事業を実施しています。こうした補助金は、新エネルギー財団の補助金と併用可能です。このほかに、地方公共団体や住宅金融公庫による融資優遇措置、利子補給、住宅借入金等特別控除などもあります。
また、公的施設への設置や市民共同発電所などは、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)やグリーン電力基金などの補助対象になります。ただし、これらについては、応募後の選考により助成先が決定される仕組みになっています。
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